46）太陽光発電と蓄電池の後付けを検討する【徹底シミュレーション！ PR記事】 | 間取り・デザイン徹底シミュレーション！

イエマガー家づくり情報webマガジン > 間取り・デザイン徹底シミュレーション！ > 46）太陽光発電と蓄電池の後付けを検討する【徹底シミュレーション！ PR記事】

「間取り・デザイン徹底シミュレーション！」バックナンバー

2026.07.15

【執筆者プロフィール】

文・写真：Kikorist
都内で暮らす30代の会社員。家族は妻と双子の娘と猫。2021年秋に住友林業で念願のマイホームを建てました。

【マイホームへようこそ28回】で登場した我が家のこだわりポイントや検討の過程を詳しくお伝えします。

住友林業との家づくりやライフスタイルに関するブログを運営中。　blog https://kikorist.com

▼ すべて表示する▲ 閉じる

わが家が太陽光発電を後付けした理由

わが家は2021年に完成した注文住宅ですが、当時は太陽光発電と蓄電池を取り付けず、2026年4月にリフォーム工事で後付けしました。

今回から、わが家の太陽光発電と蓄電池について紹介したいと思います。

太陽光発電の導入を決めた理由は、大きく3つあります。

電気代の高騰

1つ目は電気代の高騰です。2021年と比較して、2026年現在では電気代が1.3倍ほど高くなっています（外部リンク：「平均モデルの電気料金」東京電力）。

日本の電力は、火力発電に依存する割合が大きく、その燃料の多くを輸入に頼っています。現在のような円安が続けば、燃料の輸入コストは上昇し、それが燃料費調整費という形で電気料金にも反映されます。

さらに電気料金には、再生可能エネルギー発電促進賦課金、いわゆる再エネ賦課金も上乗せされています。2026年度の再エネ賦課金は1kWhあたり4.18円で、これも電気代を押し上げる要因になっています。

子育て世帯のように電気使用量が多い家庭では、電気代の負担感はかなり大きくなります。

補助金活用でお得に

2つ目は、補助金による後押しです。

わが家に適用された2025年度の東京都の補助金は、既存住宅に太陽光発電を設置する場合、3.75kW以下なら15万円/kW、上限45万円、3.75kWを超える場合は12万円/kWが支給される制度でした。蓄電池は12万円/kWhです。

わが家の場合、太陽光発電5.17kWで697,000円、蓄電池16.4kWhで1,968,000円、合計2,665,000円の補助金が支給されました。補助金を差し引いた導入費用の実質負担額は約90万円となり、かなりお得に導入できました。この金額であれば、数年で投資金額の回収も十分に可能だと考えています。

2026年度は補助金が引き下げられ、アメリカのイラク戦争で原油価格が一層不安定になっていることを鑑みると、結果的にはよいタイミングで申し込めたと思っています。

プラグインハイブリッド車の購入

3つ目は、PHEV（プラグインハイブリッド）車の購入を検討していたことです。

以前と比べて、EVやPHEVの選択肢はかなり増えてきました。私の実家でもPHEVを使っており、その経済性や加速性能に魅力を感じており、欲しい車が登場したことで太陽光発電とセットでの購入を決めました。

PHEVはガソリンでも走れるため、充電に太陽光発電が必須というわけではありません。ただ、東京都の場合、太陽光発電の設置によりPHEV購入補助金が増額となります。また、後述するように、自家消費を増やすという観点でも、太陽光発電とPHEVは相性が抜群です。

補助金を含めて考えると、ハイブリッド車よりもPHEVのほうが車両価格や自動車税の面で有利になるという逆転現象も起きています。

蓄電池を後付けした理由

太陽光発電は、以前のように「売電で元を取る」設備ではなくなってきています。

一定期間の売電単価が保証されるFIT（固定価格買取制度）の売電単価は年々低下しています。2026年は、初期投資支援スキームありで当初4年間が24円/kWh、5年目から10年目が8.3円/kWhという水準です。一方で、電気代単価は第3段階で40円/kWhを超えます。※

つまり、発電した電気を売っても大きな収入にはなりにくく、いかに「自家消費して、高い電気を買わずに済ませるか」が重要になっています。

自家消費を増やすうえで重要になるのが蓄電池です。

太陽光発電は昼間に発電しますが、家庭では夕方以降に電気を多く使います。共働き家庭ではなおさらです。昼間に余った電気をそのまま売電するだけでは、自家消費率は上がりません。